食材の虚偽表示

最近一流レストランなどでの、メニューの食材の虚偽が相次いでいます。 最初に発覚した時は、驚いてしまいましたが、立て続けに数件の虚偽の実態が判明してくると慣れてしまいます。 やってはいけない、あってはならない虚偽表示で利益を得ていたのですから。 それで集客を増やして多額の利益を得ていたことは、詐欺といえるのではないでしょうか。

名の通ったレストランのメニューに、「○○のパスタ」と書いていれば消費者は信じてしまいます。 一流のホテルのレストランや高級和食の飲食店でこのようなことが起きていることから、消費者側も半信半疑となり、利用しない方向になってしまったら、飲食店業界全体の売り上げも伸びないのではないでしょうか。 そして、食事をしている間も本当にその食材を使用しているのか疑心暗鬼となり、美味しいといった声も出ないかもしれません。 最悪な場合、もうそのお店を利用しないかもしれませんね。

東日本大震災以降、家族の外食が減り、「おうちご飯」ということが多くなっています。 外食産業の売り上げは減少していました。 現在2年半が経ち、経済状態もやっと以前のようなところまで戻ってきました。 消費者が外食する事に抵抗を感じなくなって、飲食店も売り上げが少しずつ伸びてきている時に、また今度のことが起きてしまいました。 給与も少しずつ上がってきており、消費者のお財布事情も経済的に余裕が出てきていましたが、今回のことで消費者の外食する機会が、減少するかもしれません。

これからクリスマスや年末・年始で家族で過ごす時間が多くなりますが、今まで控えていた高級飲食店を利用する計画も消えてしまうかもしれません。 飲食店自身が自ら起こしてしまった虚偽表示という事実は、外食業界の売り上げを低下させ、経済全体に暗い影を落とすかもしれません。

消費税率のアップとカーローン

来年4月からアップすることが決まった消費税率ですが、金額が高額になればなれほど税率の差額の負担も多くなります。 そこで、人生で一番大きな買い物と言えば家ですが、その他では車ですね。 何百万円もの買い物ですから、5%から8%にアップされれば、その差額も当然多くなります。

新築住宅の広告が少なくなって、現在は車のディーラーからの郵便物やチラシも多くなっています。 賞与の時期でもあり、消費者の財布も豊かな時期ですから、狙い時なのでしょうか。 また、車は今契約すれば3月までに納車することは当然可能です。 車を購入する場合、現金で購入すると消費税率の上がった分の差額3%を多く負担することだけで済みます。 しかし、私達が車を購入する場合、現金で何百万円もの車を購入できるだけの人は、どれくらいいるでしょうか。 おそらく殆どの人が、カーローンを組むことになります。

カーローンで購入する場合、消費税率の差額分に合わせてローンの金利も影響してきます。 カーローンの金利は、銀行のローン方がディーラーのローンを利用した場合より安くなっています。 しかし、ディラーでは金利は高くてもその他の特典がある場合もあるようです。 点検時の優遇措置があるところもあります。 しかしディーラーのカーローンを選んだ場合、ローンの完済が終わるまで車検証では、車の所有者はディーラーとなってしまいます。 長い目でみたら、銀行のローンを選んだ方がよいのではないでしょうか。

火災共済保険の見直しと自動車保険料の値上げ

我が家では、共済保険の火災保険に加入しています。 県民共済というもので、生命保険も加入しています。 以前は、火災保険は別の会社のものに加入していたのですが、どうせ掛け捨ての損害保険なら、掛け金も安くて補償もしっかりしているところに変えた方が、家計は楽になるのではという家族の意見が一致して決めました。

木造住宅とコンクリートでは、掛け金が違っています。 火災保険での補償の対象となるのは、自分の家からの出火はもちろん、近隣からのもらい火、破裂や爆発などとなっていました。 今度の新型の火災共済保険では、その他に近所の火災の消火活動による自宅の破壊や消防車の放水による冠水の被害も対象となっています。 また道路沿いのお宅に自動車が衝突した事故、他の家からの水漏れの被害も対象です。

また、まれなことですが、空から飛行機が墜落して火災を引き起こす場合も対象となります。 最近多い、地震災害、異常気象からの突風竜巻・落雷の被害も対象とされました。 火災だけではないという点に魅かれて、この共済保険に乗り換え加入しました。 これだけの補償が受けられても、建物の面積にもよりますが、家財の補償も含めた金額は、月払いで2500円です。 以前に加入していた保険会社のものとの差は、年間で1万円も違っています。 これだけでも大きいと思います。 この共済保険には、決算時に割戻金がありました。 割戻金のことは、予想もしていませんでした。 1年間生命保険でかけていましたが、2万円弱の割戻金があり、プチボーナスのようで、親子で久しぶりに食事に行ってきました。

以前、加入していた大手の生命保険会社のものでは、死亡時か満期にならないとお金が戻らない、積み立てのようなものでした。 しかし、人間いつまで生きられるかわからない今の世の中ですね。 少しでも、このような割戻金がもらえることは、とても嬉しいものです。 ここにきて、任意の自動車保険料が値上がりしました。 10月1日からです。 大手の東京海上火災は1.9%、三井住友海上火災は1.7%、あいおいニッセイ同和損害保険が1%ほど上がるようです。 うちは、東京海上火災なので間違いなく今度の請求金額が上がっていることでしょう。 現在でも年払いで5万円位ですから、それが上がると少し考え直さないといけませんね。

交通事故を起こしていない夫の場合でこの金額です。 事故を起こした人は、もっと上がると言われています。 最近の保険会社の中では、外資系の保険の方がかなり安いようですね。 また、毎日通勤で使用している車と、1ケ月に4回くらい休日しか乗らない人では、事故を起こす確率は違ってきます。 それを考慮した保険も出ているようです。 社会保険料も上がって天引きされていますから、少しでも安い外資系の自動車保険に乗り換えしないとやっていけなくなりますね。

家電大手メーカーの明暗

家電大手のメーカーの6月連結決算が発表されました。 去年赤字となっていたシャープでは、黒字決算となり、これで3期連続の黒字となっています。 当初は赤字を見込んでいましたが、太陽電池や液晶パネル部門で、大幅な増収となり、反面人件費を削減したことにより赤字が改善されたというものです。

原因となったものは、液晶テレビとスマートフォンの販売が前年を上回って伸びたことです。 ソニーでも黒字となっており、要因としては、ドコモの「ツートップ戦略」というものの推奨販売対象として、スマホが選ばれたことで増収となりました。 さらに、ソニーは、本来の音楽部門や映画部門でも増収したことも要因となっています。

ソニーは、近年では金融や損害保険等部門にも進出しており、その事業でも伸びているようです。 ソニーのテレビは、壊れにくいという評判がありましたが、高価格なものを販売し営業利益が3年ぶりに黒字となっています。 電気メーカー大手の8社のうち、円安の影響で7社は増収という結果になりました。 富士通とNECは営業損益では赤字となり、日立と三菱電機が減収となっています。

パナソニックは、プラズマテレビから撤退する方針を決めました。 プラズマテレビは、現在ではパナソニックだけが製造していたのですが、液晶テレビに押され、売れ上げも伸びずにいたというわけです。 テレビ業界が不振となったため、東芝では高画質、多機能がついている次世代向けのテレビを開発中です。 その上で、液晶テレビの生産を抑え、海外での販売を縮小するようです。 このように、テレビ関連の生産販売で、メーカーの収益の明暗がはっきりと現れた中間決算となりました。

今がローン借り替えの時期

最近、家の郵便受けや新聞の折り込みチラシとして入っているものに、不動産屋さん、リフォーム会社、サンルーム等を増築、そして土地家屋の売却関連のものが多いようです。 中古住宅の買い取り、仲介なども多く見かけられています。

それと同じくらいのものが、銀行のチラシなんです。 「おまとめローン」「住宅ローン」の借り替えといったものです。 どこの銀行でも、だいたい11月末日くらいまでの期間を限定して、キャンペーンとして金利を安くしているようですね。 そんな銀行の一つ、北日本銀行の金利を見てみました。 フリーローン「ASUMO」というものです。 通常の金利が6.0%~14.5%となっているものを1.0%安く、5.0%~13.5%という具合です。 住宅や車のローンと違って、使い道は自由ということで、見積書や契約書の提出は必要ないそうです。 対象から外れるのは、個人の商店などで事業資金として利用する場合です。

しかし、おまとめローンとしての借り替えの場合は、借入している各社の契約書と支払った証明となるもの、現在の残高がわかるものが必要です。 銀行からの借り入れでは、審査が難しく主婦やアルバイト・パートの人は、借入の対象から外されていました。 しかし、北日本銀行では、上限を50万円として借り入れすることができます。 また年金の受給者でも借り入れは可能ということです。 資格は、20歳以上65歳以下ですが、ローンの完済時で70歳未満の人ということです。

気になる金利の幅ですが、調べてみたら、借入金額や個人情報などの審査の結果によって違ってくるとのことでした。 他の銀行でも、同じような企画がたくさんあり、住宅ローンの借り替えをする人にとって、迷うかもしれませんが、調べた上で自分に有利な銀行を選べるということでは、いい機会かもしれません。

犬をはねた場合の車の保険の対応

知人が、車で道路を走行中に、散歩中の犬が急に飛び出してきたという話を聞きました。 話を詳しく聞いてみると、知人が交通量の多い環状線の国道を走行して、ある交差点に差 し掛かりました。 その交差点の歩道では、犬をリードで繋いで散歩中の女性とその家族が信号待ちしていた ということです。 その時、知人側の信号は青で、歩行者のいる歩道側の信号は赤だったそうです。

女性とその犬は、歩道でも車道に近い場所で信号が変わるのを待っていたところ、突然犬 が車道に走り始め、その勢いで女性も手に繋いでいたリードを離してしまい、犬は交差点 の中に進入し、交差点を通過中の知人の車に撥ねられたということのようです。 知人は、犬を撥ねたということで110番通報し、警察がかけつけました。 警察も、撥ねられたのが「犬」ということで、「物損事故」になるか、あるいは警察は関 与できないものか、迷っていたそうです。

知人は、自分が加入している自動車保険会社に交通事故の通報をして、その後の対処を依 頼したと言っていました。 その後、自動車保険会社と犬の飼い主との交渉となっているようです。 保険会社と警察の間では、被害者が「犬」ということでもあり、道路交通法を適用するこ とはできないものと判断されたそうです。 警察は、法的には違反がないものとして、知人と飼い主の女性との交渉次第ということで 、交通事故との判断はしないで帰っていったそうです。

ペットのこういった問題は以前から取りあげられていました。 過去には、公園内でリードをつけずに遊ばせ、通行人にかみついて重傷を負わせたという 事件もありました。 この場合は、飼い主に重過失傷害罪が適用され、実刑判決がおりています。 今回は、被害者が犬であり、公道での犬の飛び出しで交通事故にあったというものです。 走行中の車は、確かに急に交差点内に飛び込んできた犬を避けられないと思います。

しかし、相手が人間であれば撥ねた車の過失が大きくなります。 信号が青であっても、撥ねた車の過失が大きくなります。 この話は、ペットを飼っている人には身近に起こる可能性が高い事故です。 飼い主の責任としては、犬は屋外ではリードをつけることが義務付けられています。 リードを離してしまったら、飼い主の義務違反ということにもなります。 その保険会社では、犬が撥ねられた交通事故という例はなく、もし犬の価値を補償する場 合では、犬の現存価格を補償金とするということでした。

犬の現存価格は、犬の年齢によって決まるそうで、購入した時の価格の10分の1くらいとい うことです。 この保険会社の判断を聞いて、この保険会社に切り替えようかと思っています。 現在、家では犬も飼っており、車での通勤もしているので、いつ同じような交通事故を引 き起こすかもしれないと思ったからです。 保険会社によっては、犬の扱いが全く明確にされていないところも多いからです。 加害者の気持ちも被害者の気持ちもわかるだけに、辛い話でした。

流通業界4社の明暗

大手流通4社の8月中間決算が、発表されました。 スーパー部門とコンビニ部門などを傘下に入れた決算報告となっています。 4社では、その業績から明暗がはっきり分かれたようです。

スーパーイオンのイオングループでは、総合スーパー事業が営業利益を伸ばしています。 昨年度の8月と比較すると、1.4%増加しています。 イオングループには、スーパー部門・ディスカウント部門・コンビニ部門・ドラツグスト ア部門があります。 スーパー部門としてのイオンは、私達がよく行くスーパーのイオンです。 グループとしての母体は、「ジャスコ」というスーパーのようです。 それが名前を変えて、吸収、合併も繰り返し、いろんな企業を傘下に入れて、ここまで大 きくなったというわけです。

以前は、「ジャスコ」というスーパーはありましたが、いつの間にか「イオン」となり、 周辺に店舗も増え「イオンモール」となっていますね。 マックスバリューというのも、スーパー部門のようです。 コンビニとしては、「ミニストップ」があります。 近くに、ヨークとイオンの2つのスーパーがあり、それぞれ新聞オリコミを入れて毎日「セ ール」をやっています。 顧客側からすると、今日はこっち、明日はあっちが安いみたいとその家によりスーパーを 使い分けて、上手く買っているようですね。 客数や駐車されている車の台数を見てみると、やはりイオンの方がいつも多いようです。

また2位のセブン&アイホールデイングスでは、スーパーのイトーヨーカ堂、コンビニとし てはセブンイレブン、百貨店ではそごう・西武、食品スーパーはヨークベニマルなどがあ ります。 ファミレスのDenny’sもこのグループです。 ここは、チケットの「ぴあ」や、「タワーレコード」にも資本を提供しているので、グル ープといえるのでしょう。 イオンがスーパー部門の売り上げが伸びたのと違い、ここではコンビニ部門の売り上げが 過去最高の売り上げを出して伸びています。 やはり名前のように、もとのセブンイレブンというコンビニが、他の会社を吸収、合併、 資本投入してきただけに、コンビニ部門に力を注いできた結果かもしれません。

セブンイレブンは、コンビニ業界では、1位ですから納得がいきます。 コンビニがあったらどこに入るかという質問をすると、セブンイレブンという答える人が 多いので、うなづくことができます。 そして、あとの2社は、業績がマイナスとなったところです。

3位は、ユニーグループホールディングスとなっています。 スーパー部門ではユニー、コンビニ部門ではサークルKサンクスがあります。 ここでは、グループ全体で売り上げも伸びず、減収となりマイナスの決算となっているよ うです。 サークルKサンクスというコンビニも、その部門ではセブンイレブンとミニストップに利益 を離されています。 このコンビニはあまり見かけないので、地域性があるのかもしれませんね。 そして大手スーパーの最下位となったのは、ダイエーです。 ここは、売り上げも伸びず利益も減少したようです。

ダイエーは、スーパーとしてあまり店舗がないようですね。 東北では、宮城県にありますが、北の方面では北海道にあるだけのようです。 関東より南の地域では店舗数も多いようです。 この発表を聞いて、なるほどと納得してしまいました。 コンビニ部門の売上が、各グループの収益に結びつくというのは、現代だからこそなのか もしれません。

ゆうちょ銀行の担保定額貯金とは

数ある大手銀行のうち、何故か安心できるのがゆうちょ銀行ですね。 理由は、もともと国がやっていた銀行だから倒産するわけがないと思う人も多いからではないでしょうか。 でも民間会社となってからの、ゆうちょ銀行は確かに変わりました。 いろんな宅配サービスも新しく始まるようです。

また、他の銀行では、土曜・日曜・休日・夜間に口座から引き出す場合、手数料がかかってしまいますが、ゆうちょ銀行では手数料は無料となりました。 またゆうちょ銀行同士の振込も、手数料がかかりません。 そんなゆうちょ銀行で、もらった貯金のチラシに載っていた「担保定額定期預金」というものがありました。 これが、通常でいうところの「ローン」の範囲に入るものかわかりませんが、担保のある借入のようです。 読んでみると、総合口座を作り、1つの通帳に通常預金口座と定期預金口座を用意するようです。

通常の預金口座にある程度、貯金されている状態で、定期貯金口座にも貯金がされているのが条件です。 通常の貯金口座から、残高以上の金額を引き出そうとした場合、定期貯金口座の残高から引き出せるというシステムのようです。 つまり、この場合の借り入れの担保となるものは、定期貯金の金額となるわけです。 この場合の貸付の上限は、定期貯金の残高の90%となっています。 返済期日は、2年以内となっています。 貸付の金利は、返済する時点での約定金利に0.25%を加えた金額となっているようです。

この場合、どうしても必要な借り入れである場合は、2つの選択肢があるように思います。 定期貯金に多額の残高がある場合は、口座を解約する方法もあります。 借入する場合と違って金利を気にすることも返済を気にすることもしなくて済みます。 もうひとつが、今のような担保を設定して借入する方法です。 この選択は、個人によって違ってきますね。

節約できる料理

我が家の夕ご飯、はっきり言って手抜き料理です。 良く言えば、節約した料理ということになるでしょうか。 夕ご飯に限らず、朝食も、昼食も節約ご飯です。 自宅の近くには、3年ほど前までスーパーがありましたが、人口が少ないためか期待するほどの売り上げが伸びず閉店しました。 あったら便利な地元密着型の小さなスーパーでしたが、やはり赤字続きでは採算がとれませんね。 スーパー側もボランティアで商売をしているわけではないので、残念ですがしかたのないことです。

その事も踏まえて、我が家では1週間のメニューを作りそれに合うような買い物をします。 ポイントとなる点は、1週間でなるべく同じ材料を使用するということです。 中華炒め物では、もやしや白菜、キャベツ、ピーマン、人参などが共通するので、できるだけこれらの材料を使った料理のメニューを考えます。 この方法の欠点は、運が悪ければ1週間中華が続いたり、焼き肉料理だったり、揚げ物、魚料理が続くということです。 今のところ、家族から不満の声は出ていませんが、飽きるということは事実です。

その他では、皆さんも行っているかと思いますが、冷凍方法をできるだけ多く取り入れて保存するということです。 例えば、パン類が安い時はまとめ買いをして冷凍保管します。 そして、翌朝食べる枚数を前日の夜に冷凍から冷蔵に移し替えます。 しかしこの方法は、何も混じっていない食パンには通用できますが、中に何かジャムなどが入っていると解凍した時にジャムの部分に違和感が残ります。 それさえ気にしなければ食べるのには、十分です。 冷凍保存ということでは、スパゲッティを茹でる時、まとめて茹でてその日食べる量以外を冷凍します。 冷凍したものをレンジで解凍する方が、ガスを消費して茹でることより、電気量が安く済むのです。

ご飯も多く炊いて冷凍保管し、使う分だけ解凍すると意外にもふっくらすることがわかりました。 会社での昼食や休憩時間に飲むお茶やコーヒーですが、毎日120円や150円のペットボトルの物を買っていたのでは、チリも積もればと多額の出費いうことになってしまいます。 そこで、よく香典返しなどで頂く「緑茶」を利用しています。 不通にお茶を飲む方法で作った「緑茶」を、大きめの容器に入れて冷蔵庫で保管し、翌朝持って行く分を通常の150円で売っているペットボトルに詰め替えします。 これは結構節約になりました。

最初のころは、夫が毎日会社の自販機でお茶を150円で買っていました。 しかし、昼食代は生活費から出費していましたが、お茶代は「こづかい」の中でやりくりしていたので、きっとこの方法を思いついたのではないかと思います。 このまま続けていれば自分の少ない「こづかい」が減っていくばかりでしたので、きっと閃いたのでしょう。 この方法では、お湯を沸かす光熱費がかかりますが、一度に大量のお茶を作ってしまえばいいわけです。 しかし、持参するペットボトルを最初に1本は買う必要はあります。

大手寝具会社の材料含有率の偽造表示

ある大手の寝具メーカーの布団の素材含有率が偽って表示されていたそうです。 布団についていた表示には、「吸水性のあるポリティ」が100%含まれているように書かれていたものを調べてみると、ポリティというものは、1枚の布団につき30%しか含まれていなかったという結果が出ました。 ポリティというものは、ポリエステルの一種であり、吸汗性や速乾性が優れているというものだそうです。

この会社の規格では、ポリティが100%含有していなければならなかったものが、規格外の30%にとどまっていたということです。 この寝具メーカーは、国内の5工場に製造を委託していましたが、そのうちの1工場で製造されたものでは、20~30%のポリティしか含まれていなかったというものです。 残りの70~80%は別の種類のポリエステルが入っていました。 その工場で製造された布団の品質表示には、「ポリエステル100%」と書かれていますが、ポリティ以外のポリエステルが入っているため、法律上では問題にはならないそうです。

該当する工場で製造された布団は82000枚あり、それらを回収し交換するということになりました。 また、タオルケットの表示にも「綿50%」と書かれている商品を調べてみると、綿の含有率は18~36%しか含まれていないもようで、これらも回収し交換する方針だそうです。 ポリティの代わりに別の種類のポリエステルが入っていたということで、「ポリエステル100%」の表示は、法的に問題はないとはいえ、消費者の立場からすると、偽の表示をして販売されていたというイメージは、ぬぐいきれないものです。 その大手寝具メーカーの印象も評判も下がってしまい、売り上げにも響いていくのではないでしょうか。